マラソンを走る市民ランナーが陸連登録して得られる3つのメリット

市民ランナーは陸連登録をすることでどんなメリットがあるのか、気になるメリットや登録方法や登録費用についても一緒に紹介しています。陸連登録を考えている方は是非参考にしてみてください。

陸連登録とは

出典:http://www.koberunning.com/contents/event/

陸連登録とは、日本における陸上競技を統括している団体「日本陸上競技連盟」に登録することです。陸連登録者は2016年度時点で423,581人。40万人以上の登録者がいます。このうち一般登録の人は、約9万人。中学生が約20万人、高校生が約12万人、大学生が約2万人という内訳です。市民ランナーの場合は一般登録に当たるので、2016年時点における市民ランナーの登録者は約9万人です。

陸連登録で得られる3つのメリット

メリット1、公認記録を取得出来る

陸連登録をすることで、公認記録を得ることが出来ます。日本陸上競技連盟が公認レースと認める「陸連公認レース」を走ることで、その記録を公認記録として取得できます。陸連登録をしていない場合、その記録を公認記録として取得することは出来ません。公認記録は、あくまでも日本陸連が認めた記録のことなので、公認記録を得るためには、陸連登録が絶対条件です。

この公認記録を取得することで、福岡国際マラソン、びわ湖毎日マラソン、別府大分マラソン、仙台国際ハーフマラソン、札幌国際ハーフマラソンといった出場するために参加標準記録が設定されている大会に参加することが出来ます。もちろん、取得した公認記録が参加標準記録を突破している必要はあります。もし、陸連未登録の場合、福岡国際マラソンの参加標準タイムをクリアしていても、その記録は日本陸連が認めた公認記録として取得することはできないため、福岡国際マラソンに出場することは出来ません。

メリット2、マラソン大会で優遇される

出典:https://www.naganomarathon.gr.jp/

陸連登録者は陸連主催のマラソン大会で優遇されることが多いです。特に多いのがブロック分けにおける優遇です。登録者は一般参加者よりも前のブロックでスタートすることが出来ます。例えば、東京マラソンでは登録者は招待選手や国内エリート選手に次ぐAブロックでスタートすることが出来ます。一般ランナーはその後ろのBブロックから申告タイムの速い順番になるため、スタートにおいてかなり優遇されていることが分かります。

マラソン大会におけるタイムはグロスタイムとネットタイムがありますが、陸連が認めている公認タイムはグロスタイムのみです。グロスタイムの場合、号砲からスタートラインを通過するまでの時間がかなり影響するため、良いタイムを出すためにも登録者は有利です。また、ウォーミングアップの場合にも、招待選手と同じ場所で準備することが出来る大会もあるなど、様々な優遇処置が取られています。

メリット3、陸連登録者限定の大会や陸連登録者の部に出場できる

陸連に登録すれば、今まで参加出来なかった陸連登録者限定の大会にも出場することが出来ます。また、登録者と一般参加が区分されているレースでも登録者の部にエントリーすることが出来るなど、大会参加の幅が広がります。

陸連登録の条件や方法、費用について

陸連登録の条件

日本陸上競技連盟(陸連)に登録する場合、どのぐらいの持ちタイムから登録出来るのか。なかなかのハードルが求められると思っている方も多いですが、陸連登録は誰でも可能です。マラソン大会のタイムの速い、遅いに関係なく誰でも陸連に登録して陸連登録者になることが出来ます。

陸連登録の方法

学生の場合、所属する学校を通じて陸連登録を行うことになりますが、市民ランナーの場合は団体に所属してなければ個人で登録することになります。日本陸上競技連盟に直接、登録手続きをするのではなく、各都道府県の陸上競技協会に登録手続きを済ませることで陸連登録を済ませることが出来ます。

登録方法は各都道府県の陸上競技協会によって手続きが異なるため、自分の住んでいるところの陸協のHPで登録手続きの方法を確認してみましょう。東京都の場合は、東京陸上競技協会のHPからインターネット申込で簡単に登録を済ませることが出来ます。

陸連登録でかかる費用

陸連登録でかかる費用は、費用は各都道府県陸協で異なりますが、年間1,500~4,000円程度です。東京都の場合は登録料3,100円と手数料350円で合わせて3,450円。これらの費用は各都道府県陸協の活動費用として活用されます。また、その内、一般登録・大学生登録の場合は100円、中学生・高校生登録の場合は50円が、データーバンク料(主にweb登録システムの運用費)として日本陸連に納入される形となっています。

陸連登録は4月1日~翌年3月31日まで有効。2017年3月に登録しても12月に登録しても、有効なのは同じく翌年3月末まで。更新する場合は、年度ごとに登録料が必要です。